最近、急速に普及が加速している電子タバコ（ベイプ）製品。
海外では未成年の使用が禁止されたり、喫煙場所の規制が進んだりと、急速に法の整備が進んでいます。
日本の場合、未だに電子タバコの使用にはグレーな部分が多いのが現実です。
未成年でも電子タバコは買えるの？
結論から言ってしまうと、現在の時点では、未成年でも電子タバコの購入は可能です。
もちろん、ほとんどの販売店では、未成年者の電子タバコの購入を自粛しています。
「未成年者への電子タバコ販売はお断りしています。」という風に、建前では書かれています。しかし、インターネットでの通販が主流の現在では、これもほとんど無意味と言って良いでしょう。年齢確認のプロセスがほとんど存在しないようなものだからです。
未成年では買えない製品
ただし、JT(日本タバコ産業)が販売しているPloom(プルーム)という製品は別です。
このPloom(プルーム)の場合、現在流行っている、いわゆる「ベイプ」製品とは根本的に作りが異なっています。
ベイプは、リキッドを注入して気化させることで煙（蒸気）を作り出し、それを吸い込みます。
対して、Ploomは、リキッドではなく、ポッドと呼ばれるタバコの葉っぱのような物を電気で温め、その煙を吸い込みます。ポッドは言ってみれば葉タバコのような物で、ニコチンが含まれています。
日本では、葉タバコを使う時点で法的にはタバコと同じ扱いになってしまいます。Ploom(プルーム)をホームページで購入しようとすると、まずは免許証や顔写真など、本人と確認できるものを送付し、本人確認の登録を行わなければいけません。
この時点で、未成年者がPloom(プルーム)を購入することは難しいでしょう。
当然、Ploom(プルーム)を使用する事は、法的には本物のタバコを吸うことと変わりがありませんので、未成年者への販売は法的に罰せられます。未成年者の使用はタバコと同等で、輔導の対象となります。
電子タバコ「ベイプ」がグレーな理由
これほど電子タバコの問題が表面化してきている昨今。ベイプ製品も、近いうちには未成年者の使用が、法的も明確に規制されるでしょう。
先ほど述べたように、現状では日本では「葉タバコ」でなければタバコと同列に規制する事ができないのが法の実情です。
ベイプのリキッドにニコチンが入っている場合、「薬事法」の適用によって、販売は禁止されます。しかし、これはタバコに課せられている法律とは異なる物です。
今のままでは、日本での電子タバコの規制は曖昧なままです。
早々に、日本での電子タバコに関する法整備が重要となります。
